「玩具産業白書」は、“玩具”を電子玩具、模型・ホビー、男児玩具、女児玩具、ゲーム類、ぬいぐるみ、季節物・雑玩具、基礎玩具、TVゲームといった9品目に分類し市場調査を行なうもの。調査対象は玩具およびゲームメーカー、卸問屋、小売業者で、調査機関は2003年10月～12月。

　調査によれば、2002年度の市場規模は国内出荷額ベースで、前年比3.1%減少の1兆120億円。市場構成比67.1%を占めるTVゲームの不振、全体的な商品単価の下落、ヒット商品の減少などがマイナス成長要因。この傾向は2003年に入っても変わらず、市場規模はさらに縮小に向かうことが予測されるという。

　2003年度の全体推移としては、消費者の通信費（携帯電話）急増の煽りでTVゲーム、玩具の消費が減少。一方で大人向けの“癒し系”玩具、カードやボードゲームなどのアナログ玩具が需要を増やしていると分析。子供向けの商材は相変わらず厳しいが、大人向けは家電、玩具、レジャーなどの関連領域とクロスオーバーする商材が多数リリースされており、旧来の定義では縮小傾向にあるが、実際は“構造を変えながら成長基調にある”という見解もありうるとしている。

　分野別では、「携帯アプリゲーム市場」が大きな伸びを見せている。ゲームメーカーのコンテンツ拡充などにより、市場規模は2002年の170億円から2003年度は290億円に拡大。大人向けが増え、商材単価が上昇した「カプセル玩具市場」は、出荷ベースで2002年の270億円から3.7%増の280億円となっている。

　2003年市場規模予測の内訳は、電子玩具が560億円、模型・ホビーが375億円、男児玩具が890億円、女児玩具が280億円、ゲーム類が164億円、季節・雑玩具が300億円、基礎玩具が465億円、ぬいぐるみが205億円、TVゲームが6,024億円（計9,263億円）。

□矢野経済研究所のホームページ
http://www.yano.co.jp/
□ニュースリリース
http://www.yanoresearch.jp/pdf/press/040123.pdf（PDF形式)

(2004年1月23日)

[Reported by 北村孝和]

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