スクウェア・エニックス代表取締役社長の和田洋一氏

学習研究社代表取締役社長の遠藤洋一郎氏

　シリアスゲームとは、ゲームをエンターテイメントのみに留まらず、教育や啓蒙活動、さらには広報活動など、多方面に活用する狙いを持たせたもの。一般への認知度はまだまだ高いとはいえないものの、最近は世界的な広がりを見せており、学術的な研究会も開かれている。

　SGラボは、スクウェア・エニックスが60%、学研が40%を出資して設立される。社名は、シリアスゲーム(Serious Game)の頭文字を拾ったものであるとともに、スクウェア・エニックスと学研から、頭文字のSとGを取ったものになっている。

　発表会ではまず和田氏から、業務提携に至る理由が語られた。「シリアスゲームとエンターテイメントのゲームは違う。シリアスゲームの制作のために必要な知識やノウハウが必要になるが、ゲーム会社であるスクウェア・エニックスでは今から追いかけてもたいしたものにはならない。この分野で広く継続的に取り組んでいる学研さんというパートナーがいて初めて成立する」とした。

　遠藤氏からは学研側の視点から、「学研が進めているクロスメディア戦略の中で、学研が持っていない表現メディアとしてのゲームの世界で、強力なパートナーが必要になっていた。スクウェア・エニックスさんは、ユーザーインターフェイスの設計、キャラクタデザイン、クロスプラットフォーム、オンラインゲームなどで卓越した技能を持っている」と提携の理由が説明された。

　SGラボの業務については、当面は受注に特化してコンテンツを制作するという。現時点で確定しているタイトルはなく、これから営業をかけて受注を取るという段階とした。和田氏はこの点について、「こういった(シリアスゲームに関わるような)話は以前からよく耳にしていたが、学研やスクウェア・エニックスに対して言ってもいいかわからない状態だったと思う。今回の発表を受けて、こういう注文を受けられます、と晴れていえるようになる」と説明した。

　また和田氏はシリアスゲームについて、「対象は幼児からお年寄りまで非常に幅広い。5年から10年で、メディアとしてのゲームが定着する可能性がある」と期待の高さを示した。さらに市場については、「この全てがシリアスゲーム市場になるとは思っていない」とことわりながらも、学習や研修のほか、医療や介護、企業広報、政府広報なども想定しているという。「シリアスゲームは今後、ひとつの産業になると思っているが、本業として本格的に参入する企業は世界的にもまだほとんどない。この産業ををリードしていく立場になりたい」と、大きな可能性を秘めた市場であるという考えを強調した。

SGラボでは、学習教材だけでなく、職業訓練や生涯学習、啓蒙活動なども需要として想定する	「この全てがシリアスゲームの市場になるとは思わない」としながら、想定する市場規模がかなり大きいことを強調	シリアスゲームという素材で、学研とスクウェア・エニックスが持つ得意分野を生かす

□スクウェア・エニックスのホームページ
http://www.square-enix.com/jp/
□学習研究社のホームページ
http://www.gakken.co.jp/
□ニュースリリース
http://www.square-enix.com/jp/company/j/news/2006/download/release_060322.pdf (PDF形式)

(2006年3月22日)

[Reported by 石田賀津男]