CESAらゲーム関連4団体、ゲームを安心・安全に楽しむためのガイダンスを発表

　一般社団法人コンピュータエンターテインメント協会（CESA）、 一般社団法人日本オンラインゲーム協会（JOGA）、一般社団法人モバイル・コンテンツ・フォーラム（MCF）、一般社団法人日本eスポーツ連合（JeSU）は、2019年5月に世界保健機関（WHO）が、国際疾病分類に“Gaming disorder（ゲーム障害）”を追加したことを受け、「4団体合同検討会」を設置。有識者や関係省庁の助言も仰ぎつつ、実態把握のための調査・研究、ゲームの安心・安全な楽しみ方に関する啓発などを推進している。

　厚生労働省が主催する「ゲーム依存症対策関係者連絡会議」では協議が行なわれ、地方公共団体において対策が検討されるなど、ゲーム障害に関する議論が活発化しており、「ゲーム依存症対策関係者連絡会議」にはゲーム業界も参加している。

　「4団体合同検討会」では、ユーザー（特に未成年者）がゲームを健全に楽しむために、多様な成長を阻害するおそれのある一律規制でなく、保護者と相談して未成年者が主体的にルール（約束）を作ることを推奨。ルール（約束）作りにおいては、（1）「お子様と保護者が話し合ってルール（約束）を作ること」、(2）「ご家庭の状況や教育方針に沿って各家庭に最適なものを設定すること」が重要と考えており、これまでも各家庭において、ゲーム利用に関するルール（約束）について話し合うきっかけとなる資料を作成し普及活動を行なってきた。

　また、ゲーム専用機やスマートフォン・タブレット端末には、各家庭で定めたルール（約束）を管理するための便利な機能（ペアレンタルコントロール機能）が備わっている。具体的には、ゲームプレイ時間やインターネットへのアクセスの可否、コミュニケーション機能の利用の可否、課金の可否、子どもの年齢に応じたゲームタイトルの利用（年齢別レーティングの設定）など、きめ細かい設定が可能だ。

　4団体は、「安心・安全に楽しんでいただく事を目的とし各種自主規制ならびにガイドライン遵守の徹底を図って参りました。これからも、なお一層、関係各所との連係を深めて、ご家庭におけるルール（約束）作りの支援やペアレンタルコントロール機能の認知拡大などに努めて参ります。 さらに、様々な分野においてゲーミフィケーション等を活用した新たな治療への協力・検討等も進めて参ります」としている。

　新型コロナウィルス感染症の影響により、臨時休校などの措置がとられている今、改めてゲームの安全・安心な楽しみ方について考えてみてはいかがだろうか。

家庭におけるルール（約束）作りとペアレンタルコントロールについて